デジタルから距離を置く行動、アプリ削除だけでは測れない
· BehindLines 編集部
アプリの削除、アカウントの一時停止、開く回数の制限は、それぞれ異なる行動を測っている。Harris PollがQuad向けに作成した報告書によると、調査対象の米国成人の55%が端末から一部のアプリを削除し、43%がソーシャルメディアの利用を休んだ経験がある。
回答は実際の利用計測とは異なる
調査は2026年7月23日から8月12日に米国の成人2,004人を対象に実施された。回答には、標本を人口構成に近づけるための重み付けが行われた。また、27%がデジタルの利用を減らすため、一時的にソーシャルメディアのアカウントを無効化または停止したと報告されている。
三つの割合を合計することはできない。一人が複数の方法を取った可能性があるからだ。節約できた時間、変化が何週間続いたか、その後アプリを再インストールしたかも分からない。
対象はあくまで米国である。Quad向けのこの研究は消費者の期待やブランドとの関係を扱っており、世界共通の「デジタル断ち」の尺度ではない。
開く回数に上限を設ける方法
Opalの説明書は、iOSで選んだアプリやサイトへの一日のアクセス回数を設定する別の方法を紹介している。上限に達すると翌日までアクセスが遮断される。同じサービスの集中セッションや利用時間の上限とは異なる設定だ。
提供元によれば、二つの段階があり、上限をリセットできるものと、週一回の緊急解除を残しながら厳しく遮断するものがある。後者はProプランに依存する。
機能と成果を分けて考える
これは提供元による機能の説明で、全利用者に対する有効性の証明ではない。開ける回数と画面を見る時間は異なる指標だ。デジタルから離れるという約束を読む際は、どの行動が、どれだけの期間、どの端末で制限されるのかを具体的に問う必要がある。